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月刊「視聴覚教育」2月号に寄稿しました。

月刊「視聴覚教育」2月号に寄稿しました。

(一般財団法人)日本視聴覚教育協会が発行の月刊誌 月刊「視聴覚教育」2月号の巻頭「視て聴いて私の提言」のコーナーに「コロナ禍の先もオンライン活用で深める学びと対話」というテーマで寄稿しました。

コロナ禍では、学校教育の現場だけでなく、生涯学習の機会も、人と人との社会的距離を置いて行われています。
また、パソコン、タブレット端末やスマートフォンを利用したオンライン・遠隔授業も進んでいます。

文部科学省総合政策局生涯学習推進課では、昨年11月、都道府県、市区町村の生涯学習・社会教育担当職員及び公民館・生涯学習センター等の職員を対象にしたオンライン情報交換会を実施しています。
テーマは、ポストコロナにおける社会教育の取り組みについてでした。
情報共有とzoomのブレイクアウト機能を活用したグループトークも行ったことから、課題や対応策の共有ができて、200人以上の参加者の満足度も得られたようです。

また、総務省行政評価局の令和2年度の調査によれば、国の資格の更新に伴う講習・研修等のオンライン活用が増えていて、更新時講習が義務付けられている98資格のうち.29資格がオンラインで実施したそうです。
講習機関から、「移動を伴わずに受講できるため、育児・介護等と両立しやすい」「コロナ禍に関係なく、台風等の自然災害に左右されない環境で開催できるのは、講習機関・受講者双方にとって有益である」という声が寄せられているとのことです。

オンラインの活用は、出張に伴う時間や旅費のコスト負担の軽減の効果がありますが、一方的な情報提供にとどまることなく、双方向性をしっかり担保する必要性もあると考えます。

寄稿では、このような事例を紹介し考察して、コロナ禍でのオンライン活用の経験を検証し、生かしながら、学校教育のみならず、生涯学習・社会教育においても、ぜひ学習効果や相互理解を深めるオンライン活用を進めていくことが望ましいと提案しました。

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